フォードとトヨタは、スマートフォンとクルマをつなげ、車内でのアプリ操作を可能とするオープンソース「スマートデバイスリンク（SDL）」を管理する非営利団体「スマートデバイスリンク コンソーシアム」を設立する。
【編集部からのひと言】
規格の標準化こそ、もっとも優れたユーザビリティであることを念頭に置いた開発を進めてほしいものだ。コネクティビティは必須のアイテムであり、基礎的な装備となる機能だけに業界の一致団結に期待したい。
同コンソーシアムには、フォード、トヨタに加え、富士重工業、マツダ、スズキ、PSAグループの他、lektrobit、Luxoft、Xevoといったサプライヤーも参画し、Harman、Panasonic、Pioneer、QNXも覚書にサインした。
SDLは、車内でのスマートフォンアプリを音声認識やナビ画面を通じて手軽に利用するためのシステム。さらに、アプリの開発者がSDLを用いることで、車内のナビ画面、ステアリングスイッチ、音声認識とスマートフォンアプリを連携させることが可能となり、アプリ開発者は、利用者のためのより良いサービスの開発に集中することができ、世界中の何百万台もの車両に独自のサービス提供が可能になる。
SDLの品質やセキュリティについても、アプリ開発者と自動車メーカーが協力することで、一層の向上を図ることができ、これは利用者にとってのメリットにもつながる。また、SDLコンソーシアムに参加している企業やサプライヤーは、各社の基準を満たしたサービスを提供することができ、アプリによる車両データへのアクセスについて管理することもできる。
SDLは、2013年にフォードによって、スマートフォンアプリと車載器を連携させる「アップリンク（AppLink）」システムで採用されており、「アップリンク」は現在、世界で500万台を超える車両で利用可能である。また、トヨタもSDLを用いた車載システムを2018年頃に商品化する予定だ。
コンソーシアムの設立にあたり、フォードのコネクティッド担当グローバルダイレクターであり、コンソーシアムのボードメンバーでもあるダグ・ヴァンダーゲンズは「革新的なサービスを提供すること、それがSDLの開発をフォードが決断した理由である。コンソーシアムの設立は、SDLが業界標準となるための重要なステップである。他企業との協調とアプリ開発者の参画により、お客様に新しいアプリ体験をもたらすことができる」と述べた。
また、トヨタの専務役員で「コネクティッドカンパニー」プレジデントの友山茂樹は「スマートフォンと車載端末との連携は、安全かつ安心してご利用いただける環境を整えることにおいて、最も重要なコネクティッドサービスの一つである。コンソーシアムを通じ、こういった思いを共有する多くの自動車メーカー、サプライヤーと協力できることを大変喜ばしく思っている」と述べた。
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