SUBARU、マツダはパナソニックエナジーからのバッテリー供給で、経済産業省の「蓄電池に係る安定供給確保計画」の認定を受ける

スバルは2024年9月6日、パナソニック エナジーとこれまで車載用円筒形リチウムイオン電池の供給に関する協業基本契約を締結し、中長期的パートナーシップについて協議を進めてきたが、両社は2020年代後半から生産予定のEVへ搭載するために、パナソニック エナジーの次世代の車載用円筒形リチウムイオン電池を供給することと、群馬県大泉町に両社でリチウムイオン電池工場を新設する計画に向けて本格的な準備を開始したと発表した。

右端が開発中の4680型リチウムイオン・バッテリー

また同日、マツダもパナソニック エナジーとの協業に関わる電池の生産増強および技術開発に関して経済産業省から「蓄電池に係る安定供給確保計画」として認定されたことに合わせ、両社は、マツダが 2027年以降導入を予定するEV への搭載を見据えた次世代の車載用円筒形リチウムイオン電池の供給に向けて本格的な準備を開始すると発表した。

スバルの大崎篤社長(左)とパナソニック エナジーの只信一生社長

■ SUBARUの場合
スバルは2030年にグローバル販売台数120万台のうち50%をEV化することを目標に掲げており、パナソニック エナジーとともに車載用電池の需要へ対応する。この協業では、パナソニック エナジーが2027年度から大阪の住之江工場で、さらに2028年度からは両社で群馬県大泉町に新設するリチウムイオン電池工場で生産し供給する円筒形リチウムイオン電池(4680タイプ)を使用し、スバルの新開発EVに搭載することを計画している。なお、この事業は、経済産業省により「蓄電池に係る安定供給確保計画」として認定された。

パナソニック エナジーの上記国内2拠点でのセルの生産容量は2030年末までに年間20GWhを計画しており、パナソニック エナジーの国内の生産能力が大幅に増強されることになる。

■マツダの場合
マツダは2027年にマツダ初の EV 専用プラットフォームを採用するEVの導入を予定している。今回の協業では、パナソニック エナジーが能力増強を図り、2027年以降に大阪府の住之江工場、貝塚工場で生産する円筒形リチウムイオン電池(4680タイプ)セルを供給し、マツダ側でモジュール・パック化する計画としている。

マツダの毛籠勝弘CEO(左)とパナソニック エナジーの只信一生社長

EVを量産するためには車載リチウムイオンバッテリーをどのように確保するかが大きな課題となる。スバル、マツダはパナソニック エナジーと協業することで次世代の円筒形リチウムイオン・バッテリーの供給を受けることが決定し、コスト面では経済産業省の助成を受けることにメリットを見出している。

パナソニック エナジー 公式サイト

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