トヨタ、ダイハツ、マツダ、スバル、スズキの5社は2021年4月27日、より安全で快適なコネクテッドサービスの早期提供に向け、5社で次世代の車載通信機の技術仕様を共同で開発し、通信システムの共通化を推進することに合意したことを発表しました。
CASE時代を迎える中で、特にコネクテッドの分野はクラウドサービスやIoT、ビッグデータ、AIなど通信やデータ側の技術や事業が急速に発展しており、同時に業種を超えたより広い連携が求められています。
その一方で、従来車載通信機の開発は自動車メーカー各社がそれぞれ取り組んでいるため、例えば遠隔操作機能など、同じコネクテッドサービスを提供する場合でも、各社ごとに異なるアプローチでリソースを投入し開発を進めていたのが実情です。
より多くのユーザーに、より安全で快適なコネクテッドサービスを早期に提供するため、今回の5社による共同開発、共通規格化により、「つながるクルマ」の基本機能である車載通信機の開発をしていきます。
今回、トヨタが開発した車載通信機技術をベースに、スズキ、スバル、ダイハツ、マツダが保有する技術を盛り込みながら、クルマからネットワーク、車載通信機センターまでの接続仕様を共通化した次世代のコネクティッドカー向けのシステムを構築するとしています。
これにより、車両と車載通信機センター間の通信品質がこれまで以上に安定し、ユーザーとオペレーター間の通話がよりクリアに、接続スピードもより速くなるなどより快適なコネクテッドサービスが提供可能になるとともに、各社の開発工数を低減し、システム運用や機能追加を含むバージョンアップなどが簡素化でき、設備や人員などリソースの最適化を図っていくとしています。
5社はトヨタのグループ内での車載通信機や通信技術、さらに通信接続時のクラウドなどを共通化することでスケールメリットを追求すると同時に、各社の開発・運用コストの低減を狙うことになります。
これに対して、日産はルノー、三菱はグローバルでマイクロソフトのクラウド「アズール」をベースにしたコネクテッド・サービスを展開する方針です。ホンダは独自のコネクテッドを追求しクラウドも独自に運用する方針となっています。
