日産自動車と本田技研工業は2026年8月31日、次世代ソフトウェア・ディファインド・ビークル（SDV）の中核を構成する複数のECUと、そのECU上で動作する車載OS、ミドルウェアと車両制御ソフトウェアの主要部分を共通化することに合意し、共同開発契約を締結したと発表した。
今回共同開発するECUやソフトウェアを搭載するE&Eアーキテクチャーは、2029年度以降、両社の次世代SDVへの適用を目指すとしている。
日産とホンダは2024年3月にクルマの電動化・知能化に向け、戦略的パートナーシップの検討を開始する覚書を締結した。
かつて2024年12月に、2社の経営統合に向けた協議・検討を開始することについて合意し、共同持株社設立による経営統合に向けた検討に関する基本合意書を締結するに至った。だがこの案は、最終的に日産が拒否し経営統合への道は閉ざされていた。
だが、次世代ソフトウェア・ディファインド・ビークル（SDV）の協業に関しては、その後も水面下で継続され、骨子がまとまった段階で今回の発表を迎えたわけだ。
具体的には、次世代SDVに適用するE&Eアーキテクチャーの中核を構成する複数のECU（ゾーンECU）と、車載OS、統合ECU、ミドルウェアと車両制御ソフトウェアの主要部分について、両社で共通仕様の構築を進めることになる。
次世代SDVの中核となるECUとソフトウェアの共通化を目指すことで、両社の技術的知見や人材などを融合し、開発リソース、効率の最大化を図るとともに、開発スピードの向上や、スケールメリットの獲得による開発コストの低減など、さらなる競争力の強化を目指すことができるということだ。
テスラ、中国の自動車メーカー、ヨーロッパの一部プレミアムメーカーがすでにSDVを実現しているが、日産、ホンダも3年後にSDVを実現しようとしている。
なお、トヨタはすでに「アリーン」と呼ぶSDV構想を発表しているが、多数の車種を擁するトヨタは、当面はゾーンECUの拡大を追求しており、本格的な車載OSと統合ECUシステムの展開はまだ当分実現するのは難しいと考えられる。
日産とホンダはSDVの開発コストを低減しつつ、開発スピードをアップすることになる。
