民間6社がCN社会実現に向け「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を設立

エネオス、スズキ、スバル、ダイハツ、トヨタ、豊田通商の6社は2022年7月20日、次世代の燃料を「つくる」プロセスでの効率化を研究するため、「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を7月1日に設立したと発表した。

内燃エンジンを搭載するクルマのカーボンニュートラルを実現するためには、再生可能エネルギー由来の電力を基にした水素や合成燃料、植物の光合成によりCO2を削減できるバイオエタノール燃料も有力な選択肢とされ、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)においてもその有効性が確認されている。

しかし、いずれの燃料においても、原料調達だけでなく製造工程におけるCO2排出量の低減や社会実装に向けた課題を明らかにし、その解決方法を探索することが不可欠となっている。

次世代グリーンCO2燃料技術研究組合は、カーボンニュートラル社会実現のため、バイオマスの利用、生産時の水素・酸素・CO2を最適に循環させて効率的に自動車用バイオエタノール燃料を製造する技術研究を進めことを目的としている。

主な研究テーマは、まずエタノールの効率的な生産システムの研究だ。食料と競合しない第2世代バイオエタノール燃料の製造技術の向上を目指し、生産設備を実際に設計・設置・運転し、生産面での課題を明らかにし、解決方法を研究するとともに、生産システムの効率改善を検討する。

第2のテーマは、副生酸素とCO2の回収・活用の研究だ。水素製造時に副生成物として発生する高濃度酸素、および、バイオエタノール燃料製造時に発生するCO2の活用方法について研究する。

第3のテーマは、燃料活用を含めたシステム全体の効率的な運用方法の研究だ。バイオエタノール燃料を自動車等に使用した際の課題を明らかにし、解決方法について研究する。また、原料栽培の生産量から製造される燃料量までを予測可能とするモデル式を検討する。

第4のテーマは、効率的な原料作物栽培方法の研究だ。バイオエタノール燃料の原料確保のために、収穫量の最大化と作物の成分の最適化を目指し、最適な栽培方法を提案するシステムを開発。土壌の成分調査などを通じて、収穫量の予測精度の向上を目指す。

本来的にいえば、これらの研究・開発は国家プロジェクトとして資源エネルギー庁、エネルギーメーカーが取り組む内容といえるが、現状では自動車メーカーがリードする形で、スタートが切られることになったのである。

エネオス 公式サイト

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