ポルシェAGは2018年上半期における営業利益、売上高、販売台数などを発表した。
ポルシェAG（本社：ドイツ）は2018年上半期の営業利益、売上高、販売台数、および従業員数は増加した。
営業利益は1％増加の22億ユーロとなり、売上高は4％増加して123億ユーロ、営業利益率は17.5％。2018年上半期の販売台数は前年同期から3％増の130,598台、従業員数は5％増の30,785人となった。
ポルシェAGの取締役会会長を務めるオリバー・ブルーメ氏は、
「（2018年）上半期の実績は2018会計年度が素晴らしいものとなるための力強い基盤です。
ポルシェ誕生から70周年という記念すべき年にブランドのアイコンである『911』に対する需要が高かったことは、非常に喜ばしい限りです。私達はこれからも未来のスポーツカーのために投資をしていきます。電動化、デジタリゼーション、そしてコネクテビティなど今後における課題は多岐に渡りますが、我々はこれをチャンスと捉えています。
来年（2019年）にはポルシェ初のフル電動スポーツカー、『タイカンの』デビューを控えています。この車は未来のモビリティーにおけるスタンダードとなることでしょう」
と語っている。
財務およびIT担当の取締役会副会長であるルッツ・メシュケ氏は、アフターセールスやポルシェコンサルティングなどによるコンサルティング事業といった車両販売以外の事業が好調な業績にポジティブな影響を与えていると捉えている。これらの利益をもとに、電動化や新規ビジネスの開拓に向けて投資が行われることになっており、メシュケ氏は
「今年度（2018年度）下半期には幾つかの課題が待ち受けています」
と語った。ポルシェは不安定な政治と経済、そして欧州であらたに始まるエミッションスタンダードへの対応が求めらることだろう。しかし、メシュケ氏は
「それでも15％以上の営業利益率を確保するという経営目標を追及していきます」
とも述べている。
販売台数においては「パナメーラ」がもっとも大きく伸びた。2018年6月末までにポルシェは20,500台の4ドアスポーツカーを販売した。これは前年比の約2倍となる。「911」も同じく2桁代の成長を見せ、28％増の21,400台となったた。もっとも多くの台数を売り上げたのは引き続き「マカン」で46,600台、「カイエン」の販売は28,700台。
地域別にみると、ポルシェの本拠地ドイツでの販売台数は11％増、欧州全体でも9％の増加となっている。中国では33,363台を販売し、29,421台のアメリカを超えて、ポルシェにとって最大の単一市場となっている。
