横浜ゴムは2021年2月19日、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社は、路面検知システムを搭載した「IoTタイヤ」で得たデータを、地図情報と紐付ける実証実験を行ない、新たなタイヤビジネスの検討を開始したと発表しました。
この実証実験では、横浜ゴムとアルプスアルパインが共同開発する先進タイヤセンサーを実験用車両に装着して路面検知を行ない、タイヤセンサーが持っている路面検知情報とゼンリンが所有する豊富な地図情報との紐付けを行なうことで、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指します。
横浜ゴムとアルプスアルパインは、タイヤもCASE対応およびIoT化が求められる中で、従来のタイヤ空気圧検知に加えて、摩耗や路面の状態を検知し、それらの取得データをデジタルツールで処理・管理していくソリューションビジネスの展開を視野に入れた研究開発をすでに2019年より開始しています。
今後の新たなモビリティ需要の変化に対応するためには、タイヤから得られたデータをユーザー、自動運転車両などへフィードバックするシステムや、アプリケーションの開発が重要であると考えられています。
一方、ゼンリンは「現実世界をライブラリー化する」をミッションに掲げ、日本全国1741市区町村で独自の調査手法により各種情報を収集し、地図データベースとして管理しています。この地図データと、各企業が保有するビッグデータなど、多様な動的情報を連携させることで新たなビジネス創出を検討しています。
今回、横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社は、「IoTタイヤ」を搭載した実験用車両を用いて、公道から様々な路面情報を取得することによって「IoTタイヤ」の研究開発を促進。また、高精度地図や道路規制情報と連携することで、CASE社会における安心・安全なサービス実現に向けたビジネスを検討するとしています。
