2019年3月28日、認定NPO法人「救急ヘリ病院ネットワーク（HEM-Net）」とトヨタ、ホンダ、サービスプロバイダーからなるD-Call Netへの対応に、新たにスバル、日産、マツダの3社が加わり、今後は全9団体でほぼオールジャパンで重大事故時の救命率向上を目指すことになった。
なお、自動車メーカー以外で参画しているサービスプロバイダーは、日本緊急通報サービス（HELPNET）、ボッシュ、プレミア・エイドの3社。
「D-Call Net」は一般的にAACN（Advanced Automatic Collision Notification）と呼ばれる、車両のコネクティッド技術を活用した救急自動通報システムの一つだ。交通事故発生時に車両のデータを国内の事故データ約280万件をベースとしたアルゴリズムに基づき自動で分析、死亡重傷確率を推定し、このデータを全国約730か所の全消防本部と全国で37道県・46機・54病院の協力病院に通報し、ドクターヘリやドクターカーの早期出動を行なうなどにより、交通事故での救命率向上を目指すシステムだ。
交通事故重症者の救急医療は、必要な医療をどれだけ早く実施するかがカギとなり、こうした領域では、コネクティッド技術のような先端技術がにより対応のスピードアップを図ることができる。車両のシステムとしては、エアバッグECUがエアバッグの作動を検知すると通信により自動的に救急自動通報システム「D-Call Net」に情報が送信されるようになっている。
事故発生→搬送→医療開始という一連の流れをどれだけ正確かつ迅速に進めるかについて、HEM-Net、トヨタ、ホンダ、日本緊急通報サービス（HELPNET）が中心となり、2011年からデータの集積とアルゴリズムの設計を開始し、「D-Call Net」が作り上げられた。
そして、2015年11月からの試験運用を経て、2018年6月から消防・病院等の協力の下、全国で本格運用を開始している。D-Call Netには、医師が傷病者へ接触する時間を約17分短縮可能で、全ての車両に「D-Call Net」が搭載された場合は年間282人の交通事故死者が低減できるとの研究結果がある。
今後は、新たに参画したスバル、日産、マツダを含め、より多くの車両を「D-Call Net」対応にすることで重大交通事故における救命率を向上させることができる。
