ポルシェは、プラグインハイブリッドと純粋な電気自動車の両方に重点を置きながら、2022年までにE-モビリティに60億ユーロを超える投資を行う開発計画を立てている。この決定は、ポルシェAG監査役会の直近の会議においてなされた。
ーーポルシェAG社長のオリバー・ブルーメは
「当社はE-モビリティに対する支出を30億ユーロから60億ユーロ以上に倍増します。今回の決定によって、エンジン搭載モデルの開発と並行して、将来のために重要な進路を設定します」と説明している。
30億ユーロの追加額の内訳は、5億ユーロがミッションEとその派生モデルの開発、10億ユーロが既存のプロダクトレンジの電化およびハイブリッド化、数億ユーロが拠点の拡張、そして7億ユーロが新しいテクノロジー、充電インフラおよびスマートモビリティへの投資となっている。
ツッフェンハウゼンでは、新設の塗装工場、専用の組み立てエリア、塗装済みボディとドライブユニットを最終組み立てエリアまで運ぶためのコンベアブリッジが、現在建設中。既存のエンジン工場は、エレクトリックドライブを製造するために拡張されていて、車体工場も拡張の予定がある。
またヴァイザッハ開発センターへの投資も行われる。ミッションEプロジェクトは、約1200の新しい雇用を創出するとされている。
純粋な電気自動車のミッションEスポーツカーは、最高出力600PSを発生し、0-100km/h加速は3.5秒以下でこなすとされている。加速と制動を反復しても性能を損なうことがなく、航続距離は500km（NEDC）におよぶ。充電時間も非常に短く、800Vのシステム電圧を採用することによって、わずか15分の充電で400kmを走行することが可能だ。
こうした電気自動車の開発と並行して、広範囲の急速充電インフラ整備にも力が入れられている。BMWグループ、ダイムラーAG、およびフォード・モーター・カンパニーによる合弁事業であるイオニティにおいて、ポルシェはアウディとともに、フォルクスワーゲングループを代表する形で積極的に活動。
この合弁事業の目的は、2020年までに欧州の主な交通路に400ヶ所の急速充電ステーションを建設・運営することにあり、すでに2017年から建設が始まっている。またイオニティの事業を補完する意味で、ポルシェの販売ネットワークも、全国的な急速充電インフラの拠点になる予定だ。
プラグインハイブリッドに関しては、すでに市場に投入され急速な成功を収めている。そしてニューパナメーラの発売とともに、ラインアップには第3世代ポルシェ プラグインハイブリッドドライブを備えた2つのバージョンが加わった。両バージョンともに、電気駆動のみによる約50kmの航続距離を備えている。
フラグシップモデルであるパナメーラ ターボS E-ハイブリッドは、4リッターV8エンジンとエレクトリックモーターが680PSのシステム最高出力を発生し、卓越した性能と高効率を見事に両立。ラグジュアリーセグメントで最もスポーティな車となっている。
ハイブリッドモデルに対しては、ユーザーからも好評を得ている。それは市場発売以来、欧州で販売されたパナメーラ モデル全車両の約60%が、この最新ドライブを搭載していることからも分かるだろう。この数字はスカンジナビア地方でとくに高く、約90%に達している。
