トヨタは2018年11月26日、普及型予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」搭載車（※1）のグローバル累計出荷台数が、2015年3月の導入以降、約3年半となる10月末で1,000万台に到達したことを発表した。なお、2018年内に日本国内では累計300万台に、北米では累計500万台に達する見込みとしている。
トヨタは、普及車種のカローラから本システムを導入しており、現在日米欧で販売中の約9割の車両（※2）が装着。また中国・アジアの一部、中近東、豪州など、主要な市場を含めた68の国と地域に導入している。
※1：LexusブランドのLexus Safety System +、Lexus Safety System + A搭載車を含む。
※2：2018年1月〜9月の日米欧の受注・販売台数と、装着台数から算定（OEM車、ビジネスカーを除く）。
Toyota Safety Senseには、日米欧で発生した事故データに基づき、重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの主な機能を取り入れている。
●追突事故、歩行者事故（※3）の低減・軽減に寄与するプリクラッシュセーフティ（PCS）
●正面衝突や路外逸脱事故低減に寄与するレーンディパーチャーアラート（LDA）（※4）
●夜間、歩行者などの早期発見・事故低減に寄与するオートマチックハイビーム（AHB）（※5）
※3：一部車両のPCS（レーザーレーダー＋単眼カメラ方式）は対車両機能のみ。
※4：LKA（Lane Keeping Assist）、LTA（Lane Tracing Assist）は、LDAの機能を含む。
※5：AHS（Adaptive High-beam System）を含む。
現在のところ、Toyota Safety Sense装着車は、日本において最多の事故形態である追突事故について約7割減との効果を示している。また、低速域を担うインテリジェントクリアランスソナー（ICS：パーキングサポートブレーキ＜静止物＞）と組み合わせた場合には、約9割減という結果だ。
