三菱パジェロの復活と新中長期ビジョンを発表

三菱自動車は2026年5月29日、新型クロスカントリーSUVの車名を「パジェロ」に決定し、2026年秋に世界初公開すると発表した。パジェロの日本仕様は2019年に生産終了しており、国内では7年ぶりの復活となる。

次期「パジェロ」のティーザー画像

パジェロの復活
「パジェロ」は本格的なクロスカントリー4WD車の走破性に乗用車の快適性を融合させたコンセプトのRV(現在のSUV)で、1982年に初代モデルを発売。以降、4世代にわたり世界170以上の国と地域で累計325万台以上を販売した。

ダカールラリーでの活躍で「パジェロ」は世界的なブランドに

また、「パジェロ」は世界一過酷なダカールラリーに1983年から参戦、7連覇を含む通算12勝を挙げ、クロスカントリーSUVとして悪路走破性、操縦安定性、信頼耐久性を実証した。国内では90年代のRVブームを牽引し、アウトドアレジャー文化の普及に大きく貢献したモデルであり、「パジェロ」のブランド名を冠した「パジェロミニ」、「パジェロジュニア」、「パジェロイオ」などをシリーズ展開した。

4代目「パジェロ」

しかし2019年に4代目「パジェロ」は日本市場でファイナル・エディションを発売した後、一部海外市場向けの生産を行なっていたものの2021年にパジェロ生産工場を閉鎖し、生産は終了した。その背景には、大型クロスカントリーSUVの退潮、高コスト体制、燃費試験不正問題などによる経営体制の揺らぎなどがあり、日本での生産、販売を諦めざるを得なかったのだ。

2026年秋に世界初公開する新型「パジェロ」は、高い堅牢性を誇るピックアップトラック「トライトン」のラダーフレームをベースに改良を施し、キャビンや前後サスペンションなどを専用開発することで、クロスカントリーSUVらしい悪路走破性はもちろん、上質かつ快適な乗り心地を追求し、新たなフラッグシップモデルとして開発を進めているという。

したがって、新型「パジェロ」はタイ工場で生産が行なわれることになる。

新型「パジェロ」特設サイト:https://www.mitsubishi-motors.co.jp/lineup/pajero/teaser/

2030年代に向けた新中長期ビジョン


三菱は2026年5月29日、「2030年代に向けた新中長期ビジョン」を発表した。三菱は日産、ルノーとの協業を行なってきているが、その中で三菱はASEAN地域の市場が事業の主戦場とされてきた。

しかし近年は特に東南アジア市場で、急激なEV化と中国メーカーの躍進により、三菱の販売は苦境に陥っている。

こうした状況を踏まえ、2030年代に向けた新たな戦略の再構築が求められたのだ。基本方針としては、改めて三菱のブランドを柱とし、高付加価値商品へ軸足を移し、収益を改善するという戦略が明らかにされた。

商品戦略では、三菱自動車らしさを体現する尖った商品、尖った技術の開発に集中するとしており、その象徴が「パジェロ」の復活である。つまり、三菱の、4輪駆動技術、悪路走破性、信頼耐久性の高さ、PHEV技術などに改めてフォーカスし、ブランド力を再構築し、高付加価値商品の販売を展開するのだ。

そして具体的な商品では、新型「パジェロ」の投入に続き、パジェロ・シリーズとしてよりコンパクトなクロスカントリーSUVモデルが2車種計画されており、既存のトライトン、デリカD:5なども含めたオフロード商品群が主力モデルに位置づけられている。

収益力アップ戦略では、ブランド価値を徹底的に訴求し、高付加価値商品をラインアップすることで収益力を高め、高価格帯顧客など新たな顧客層の取り込みに加え、部品・用品 ・販売金融分野などのバリューチェーン利益の取り込みを本格化し売上収益拡大を図ることになる。

そして今回の中期ビジョンでは、2029年度には営業利益1600億円、営業利益率4.5%、 自己資本利益率10%、営業キャシュフロー1.2兆円を達成することを目標としている。

商品展開は、2026年度~2031年度の間に新規投入車種は全13車種を投入する計画で、内訳はハイブリッド・モデル5車種、 PHEV5車種としている。

プラットフォームは現在の5種類から、ASEAN商品群プラットフォーム、オフロード商品群プラットフォーム、フレーム車商品群プラットフォームという3種類に絞り込み、開発コスト低減を図るとしている。

なお、ハイブリッド、PHEV用のエンジンとして自社開発のエンジン熱効率48%という世界トップクラスのエンジンを開発することを明らかにしている。また同時に、次世代の高効率なeアクスルも採用するとしている。

車両開発に関しては、従来の45ヶ月という開発期間を36ヶ月に短縮し、中国メーカーの開発スピードに対抗することも計画されている。

三菱は、改めて選択と集中の戦略を策定し、コストの低減、損益分岐台数の抑制、そしてブランド・イメージの向上と販売力の向上を図ることで経営体質の改善を行なうことになった。

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