ダイハツ、豊田中央研究所、トヨタ自動車九州は2025年10月7日、トヨタ九州・小倉工場で、再生可能エネルギーを活用したマイクログリッドシステムの実証実験を2025年10月から開始した。
ダイハツは、再エネの地産地消に有効なマイクログリッドシステムに着目し、豊田中央研究所とともに、再エネで発電した電力を変換する際のエネルギー損失を最小限に抑えることができる高効率な電力変換器Smart Power HubR（スマートパワーハブ：SPHR）の共同開発を行なった。
そして2024年から、ダイハツ社内で技術検証を重ねてきたが、実用化に向け、規模が大きい利用環境での有効性ならびに信頼性の確認が課題となっていた。
一方、トヨタ九州は、太陽光で発電したグリーン電力による水素の製造および工場での使用や、ハイブリッド車のバッテリーなどをリユースした蓄電池（KRe:Ba）の実証など、再エネの積極的な活用によるカーボンニュートラル化に取り組んできたが、さらなる有効活用に向けた電力変換の効率化や安定的な運用が課題となっていた。
今回の実証実験では、トヨタ九州・小倉工場で、豊田中央研究所とダイハツが共同開発したSPHを活用し、太陽光発電で作られた電気を部品製造ラインに供給するとともに、余った電気を蓄電池に貯めることで、効率的に電力を活用するマイクログリッドシステムを構築。
実際に稼働している製造ラインでの実証を通じて、システムの有効性ならびに信頼性を確認し、将来的にはエネルギーの地産地消や、日中に蓄電した電気を夜間に使用するピークシフトを実現することで、CO2排出量の削減につなげていくことになる。
新開発の3ポート（発電・蓄電・使用の3方向接続）電力変換器SPHを採用し、効率的な「直流主体のマイクログリッドシステム」を実現。従来の交流主体のシステムと比較し、直流/交流の変換回数が少なくなるため、エネルギーロスは約45%削減できている。
既存の小型電動車用のインバータなどの自動車用部品を活用し改良することで、低コストかつコンパクト化を実現。小規模な事業所などへの導入も可能だ。
超高速制御（1000回以上/秒）により、再エネからの発電量が低下した場合でも蓄電池からの電力を瞬時に充当させることができるため、瞬間的な停電時においても電力供給が継続でき、生産活動の中断やデータ損失などのリスクを防ぐことが可能という特長がある。
トヨタグループは、2035年までにグローバル工場でCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルを目標としている。ダイハツ、豊田中央研究所、トヨタ九州の3社は、今後も互いに切磋琢磨しながら、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを加速させ、持続可能な社会の実現に貢献するとしている。
