ホンダの中国法人「本田技研工業(中国)投資有限公司」は2022年12月8日、中国において、宁德時代新能源科技股份有限公司(CATL)から、2024年から2030年までの7年間で合計123GWh分のEV「e:N(イーエヌ)」シリーズ用バッテリーを安定的に調達すると発表した。
ホンダとCATLは、2020年に新エネルギー車用バッテリーに関する包括的戦略アライアンス契約を締結し、バッテリーの共同開発、安定供給、リサイクル・リユースといった幅広い領域で協業を行なってきた。2022年11月には、中国においてe:Nシリーズ向けのバッテリーをCATLから一括調達する新会社「衆鋭(北京)貿易服務有限公司(HDG(Beijing)Trading Service Co., Ltd)」を設立している。
ホンダは中国でのEVの本格的な販売拡大に向け、EV用のバッテリーを安定調達する取り組みの一環として、2024年から2030年までの7年間で、この新会社を通じて、CATLから合計123GWh分のEV用バッテリーを調達することになる。このバッテリーは、CATLが現在建設を進める江西省・宜春工場で集中生産される予定だ。
ホンダは中国では2027年までにe:Nシリーズを10車種投入し、EV販売を拡大する計画で、そのためには大量のバッテリーの確保が最大の課題となっていたが、世界最大のバッテリー製造業のCATL製のバッテリーを現地で大量調達できることは大きなアドバンテージになるのは間違いない。