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このほどアメリカの大手自動車部品サプライヤーのTRWオートモーティブ社が低コストのタイヤ空気圧監視システム用クランプインセンサーを開発し、発売を開始した。
このセンサーの本体はタイヤのバルブを直接ねじ止めできる構造になっているのが特徴。このため従来のセンサーより部品点数が削減することが可能なった。また、センサー本体の内部には-40度?+120度まで耐える長寿命バッテリーを備えている。
タイヤ空気圧監視システム（TPMS）の標準採用は、北米ではすでに義務付けられており、近く欧州、韓国でも義務化が進み、今後は全世界に装着が拡大されると予想されている。
北米でのTPMS装着の義務化のきっかけは、2000年に発生したフォードの大型SUVのタイヤ破損による横転事故で死者がでたことである。原因をめぐってはフォードと純正タイヤ納入会社のファイアストンとの責任論争となったが、直接原因はタイヤの空気圧不足によるトレッド破損と推定された。
その後、こうした事故例は少なくないことがわかり、このため2007年から全車にタイヤ空気圧監視システム（TPMS）の装備が義務化された。
近年はこうした安全性の問題だけではなく、空気圧の低下はタイヤの転がり抵抗を増大させ、燃費を悪化させる原因となることから、省燃費という観点でもタイヤ空気圧の管理は重視されている。タイヤ空気圧監視システムのコストの低減が実現すれば、爆発的な普及が見込まれビッグビジネスに発展するだろう。その意味で今回のようなシステム部品のコストダウンは必然的な流れといえるだろう。
