住友ゴムは2023年10月13日、国内メーカー初のタイヤ個体識別が可能となるRFID（Radio Frequency Identification）搭載市販タイヤを発売した。
対象商品は、EV路線バス向けリブタイヤのダンロップ｢e. ENASAVE SP148｣、タクシー用オールシーズンタイヤのダンロップ｢ALL SEASON MAXX AS1 for TAXI｣の2種類。
RFIDは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやQRコードを用いて行なっていた個体識別を、電波による無線通信技術によって確認する技術だ。
住友ゴムは、2023年1月にRFIDを活用したタイヤ・トレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体「GDSO(Global Data Service Organisation for Tyres and Automotive Components)」に加盟。その後、量産タイヤ搭載に向けて課題であったタイヤ性能への影響やRFIDタグの耐久性などをクリアし発売した。
RFID 搭載によって、将来的に製造･販売･使用などの様々なシーンでのタイヤデータが取得可能になる。使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、トラック・バス用の場合はリトレッド回数の向上や材料リサイクルの促進につなげていくことが期待される。
住友ゴムは、2023年3月にタイヤ事業における独自のサーキュラーエコノミー構想である｢TOWANOWA(トワノワ)｣構想を策定。さらに安全で高機能なタイヤの開発やソリューションサービスの拡充を行ない、顧客のための新たな価値を提供。今後、事業環境の変化に迅速に適応し続けるDX(デジタルトランスフォーメーション)経営を推進するとしている。
