ブリヂストンは2023年2月15日、下関、北九州の2つの国内タイヤ工場でPPA（Power Purchase Agreement：電力販売契約）による太陽光発電を開始したと発表した。PPAによる大規模な太陽光発電はブリヂストンの国内工場では初の取り組みとなる。合計の発電能力は5.8MWで、2工場のタイヤ生産に電力を供給するとともに、年間約2700トンのCO2排出量削減に貢献することになる。
カーボンニュートラル化の実現に向けては、「マイルストン2030」において、2030年までにブリヂストンが排出するCO2の総量（Scope1、2）を2011年対比50%削減することを目標の一つとして設定している。また、「2030年 長期戦略アスピレーション（実現したい姿）」で、生産拠点のグリーン&スマート工場化を推進し、グローバルでの再生可能エネルギー（電力）比率を2023年に50%以上、2030年までに100%達成へ挑戦することを2022年8月に発表している。
こうした目標の実現に向けてヨーロッパのグループ会社（BSEMIA）の全拠点、日本の4工場（彦根、下関、鳥栖、北九州）、中国の2工場（天津、無錫）で外部から購入するすべての電力を再生可能エネルギー由来の電力へと切り替えるとともに、欧米・タイの工場では太陽光発電による電力供給を開始している。
今回、PPAによる太陽光発電を開始した下関と北九州工場では、太陽光発電に加え、2021年に工場で使用するすべての購入電力を再生可能エネルギーに切り替えている。これらの取り組みは、カーボンニュートラル化の実現に大きく貢献するとともに、鉱山車両用タイヤ「Bridgestone MASTERCORE」などの生産する重要なグローバル生産拠点としての位置付けをより強固にすることになる。ブリヂストンは、今後もすべての拠点において購入電力の再生可能エネルギーへの切り替えを進めるとともに、太陽光発電の拡大、エネルギー効率向上施策を実行し、CO2排出量の削減を加速させて行くとしている。
