ブリヂストンは2021年7月8日、6月から7月にかけて彦根工場、鳥栖工場、下関工場、北九州工場の4つのタイヤ工場で、外部から購入するすべての電力を水力、地熱、太陽光、風力などの再生可能エネルギー由来の電力へと切り替えたと発表しました。
この切り替えによる効果を含めた国内のタイヤ生産工場（全10工場）からの年間CO2排出量の合計は、2011年対比約30%削減され、国内のタイヤ生産工場における使用電力中の再生エネルギー使用比率は約42%となる見込みです。
ブリヂストングループは「2050年サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」をビジョンとし、サーキュラーエコノミーやカーボンニュートラル化への取り組みと、ビジネスモデルの確立により創出される事業価値の循環を連動させるサステナビリティビジネス構想の実現に向けて、中期事業計画（2021-2023）を推進しています。
そして、2050年に向けた環境長期目標としてカーボンニュートラル化を掲げ、環境中期目標「マイルストン2030」では2030年に排出するCO2総量の50%削減（2011年対比）を目指しています。
その一環として、2021年3月にはブリヂストンの子会社であるブリヂストン・ヨーロッパ・エヌヴィエスエーの全事業拠点において使用電力の100%再生可能エネルギー化を達成。また、すでにアメリカや中国の工場に太陽光発電設備を導入するなど、グローバルでの再生可能エネルギー比率（電力）を、現在の約12%から23年には50%以上とすることに挑戦しています。
今回、国内のタイヤ生産工場のうち、主に乗用車用タイヤを生産する彦根工場と鳥栖工場、鉱山車両向けの超大型タイヤなどを生産する下関工場と北九州工場で、外部から購入する電力を再生可能エネルギーとしてトラッキング（発電源の特定）が可能な電力へと切り替えました。
この切り替えによるCO2削減効果は2011年のCO2排出量を100としたときの約11ポイント分となり、国内タイヤ工場における2020年までの削減効果を含めたCO2排出量の合計としては、2011年対比約30%の削減を見込んでいます。
今後、上記4工場を含むすべての国内のタイヤ生産工場で、2030年までに購入電力の再生可能エネルギーへの切り替えを進めるとともに、太陽光パネルの設置による自家発電の拡大、そしてタイヤ生産自体のエネルギー効率向上施策を実行することで、CO2排出量の削減を加速させていくとしています。
