横浜ゴムは209年10月24日、乗用車用のタイヤセンサーをアルプスアルパインと共同開発を行なっていることを10月23日から開催されている「第46回東京モーターショー2019」のプレスカンファレンスで発表した。
共同開発概要
横浜ゴムはタイヤのCASE対応、およびIoT化を必須と考え、東京モーターショー2019では様々なCASE対応のための新技術を展示した。その中のConnected（コネクテッド）に関して、従来のタイヤ空気圧検知に加えて、摩耗検知、路面検知、それらのデータをデジタルツールで処理・管理していくソリューション・ビジネスの展開を視野に入れ研究開発を行なっている。
今後は、タイヤから得られたデータをどのようにユーザーにフィードバックしていくかというシステムや、アプリケーションの開発も重要と位置づけ、タイヤセンサー開発の加速化が急務と判断。アルプスアルパインと共同開発を進めているのだ。
アルプスアルパインは1948年に設立され、スマートフォンなどの情報通信機器、車載音響機器、情報通信機器を中心に開発、製造、販売している電子部品メーカーだ。システム設計力やソフトウェア開発力を持つため、横浜ゴムと新しいタイヤ・ビジネスモデルでのシナジー効果が期待される。
横浜ゴムは、2004年に国内タイヤメーカー初となる乗用車向けタイヤ空気圧モニタリングシステム「AIR watch（エアーウォッチ）」を開発し、2005年から限定発売を開始している。
また、厳しいタイヤ管理が求められる運輸・輸送会社向けには安全な輸送、輸送効率の向上、省燃費による環境貢献を実現するトラック・バス用のTPMS（Tire Pressure Monitoring System）として「HiTES（ハイテス）」を2003年から発売している。
「HiTES」から得られたタイヤ運用履歴などをタイヤ・マネジメント・システム（TMS）と連動させることで、運行傾向の分析やタイヤ点検時期のお知らせなど、ユーザーの総合的な車両運行管理のレベル向上と、リトレッドタイヤの推進に活用している。
今後は、乗用車用タイヤなどすべてのタイヤが通信機能を持つタイヤセンサーを装備することで、ビッグデータが蓄積されるとともに、個々のユーザーのタイヤの使用状況を正確に把握することができるようになる。
