デトロイトモーターショー2016
トヨタ自動車は2016年1月12日、開催中の北米国際自動車（デトロイト）ショーにおいて、米国のKymeta社がもつ衛星通信技術を活用した燃料電池自動車MIRAI（ミライ）の実験車を参考出展したと発表した。トヨタは車載通信機の搭載率を今後高めていくなど、クルマの「つながる」化に向けての取り組みを進行中で、将来的には大容量でデータ転送速度に優れた衛星通信の活用も視野に入れている。
衛星通信には、①車両へ大量のデータを配信できる、②カバーエリアが広く、グローバルに国や地域をまたいで同規格のもと「つながる」クルマを展開できる、③天災などの緊急時でもより安定した通信が確保できる…などの大きなメリットがある。
従来の衛星通信アンテナは衛星からの電波を捕捉するため、パラボラアンテナのような曲面の形をとるものが通常だが、Kymeta社は液晶技術とソフトウェアを用いることでこうした形状を要することなく、電子的に衛星をキャッチアップできる独自技術を有している。そのためアンテナを平面化かつ小型化し、車載に適したものにすることが可能になった。
トヨタは同社と2013年9月より、大量のデータを車両に衛星配信することを想定した車載用平面アンテナの共同研究を開始。現在は自動車向けアンテナの開発・試験における独占権を得て、同社に試験車を貸与して、走行評価を実施中だ。今回参考出展した試作アンテナ搭載のMIRAIは、こうした衛星通信機能の車載に向けた取り組みの進捗を示すものだ。
なお、将来技術の研究開発を促進する観点から、2016年1月にトヨタも出資する「未来 創生ファンド」より、同社へ500万ドルの出資を実施した。トヨタとしては、この出資により同社との共同研究がさらに加速することを期待しているとのことだ。
トヨタ自動車の友山茂樹専務役員は、「トヨタは何年にもわたり、世界中のさまざまな企業を訪問するなど、新しい技術を探してきた。中でもKymeta社の平面型アンテナは、衛星通信技術を車載するにあたっての課題を解決する可能性を秘めており、非常に期待している」と述べた。
その一方で、Kymeta社のネイサン・クンツCEO（最高経営責任者）は、「当社はこれまでに1万km以上も衛星通信機能を備えたクルマの路上試験を実施しており、世界に先駆けて車載に適した衛星通信アンテナを実現すべく、トヨタと協業できることを大変うれしく思う」とコメントした。
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