トヨタ自動車は、2019年に「カローラ」および「レビン」のプラグインハイブリッド車（PHV）を、また2020年に「C-HR／IZOA」ベースの電気自動車（EV）を、それぞれ中国市場に導入することを発表。また、2020年までにこれらの車種を含む10の電動車を新たに中国市場に導入する計画だという。
トヨタは、従来より現地に根差した車両電動化を図るべく、2015年よりハイブリッド用トランスアクスルをトヨタ自動車（常熟）部品有限会社（TMCAP）で生産開始するなど、電動車用主要コンポーネントの現地生産体制の構築を、現地パートナーやトヨタグループ一体となり進めてきた。今後さらに、新中源トヨタエナジーシステム有限会社（STAES）及び科力美オートモーティブバッテリー有限会社（CPAB）において、ニッケル水素電池モジュールの生産能力を2020年には22万基まで増強するなど、さらなる需要増に対応していく計画。
また、電動化の加速に向け、中国での電動車パワートレーンの現地開発・生産体制を強化していく。開発面では中国の研究開発拠点であるトヨタ自動車研究開発センター（中国）有限会社（TMEC）内にて、電動車のための電池パックを評価する電池試験棟を2020年に稼働させる。生産面においても2020年のEV導入を念頭に、順次現地での生産体制を整えていく。
トヨタは昨年、現地生産のハイブリッド・ユニットを搭載した「カローラ ハイブリッド」および「レビン ハイブリッド」を含むハイブリッド車を約14万台販売した。
累計で約35万台を販売しており、今後もさらにそのラインナップを拡大する予定である。4月25日から開催している北京モーターショーにおいて、「カローラPHV」および「レビンPHV」を初披露したが、両車はトヨタ初の海外生産となるPHVとして、2019年より中国での現地生産を開始する予定である。
そして、燃料電池車については、昨年より「MIRAI」を利用した3年間の実証実験を開始しているほか、バスなど商用車までフィージビリティスタディの対象を拡げ、中国でのFC（燃料電池）技術の応用可能性を探っている。
