トヨタは2019年7月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック大会で、従来の車両供給の枠を超えたモビリティ・ソリューションの提供を目指すことを発表した。トヨタは、すべての人に移動の自由を（Mobility for All）、水素社会の実現を核としたサステナビリティ（環境・安全）、トヨタ生産方式（TPS）を活用した大会関係者輸送支援の3つをテーマとしてソリューション提供をしていく。
こうした多様なモビリティの提供とTPSを融合したモビリティソリューションを通じ、東京2020大会のスムースな運営、来場者・関係者の移動をサポートする。
具体的には、首都高速道路を自動運転車、燃料電池を搭載したバス、無人運転の電動バス「e-Palette」、障害者用バリアフリー・モビリティ、東京オリンピック、パラリンピック用に開発した電動専用モビリティ「APM（Accessible People Mover）」、小型電動3輪「i-ROAD」などをラインアップし、大会関係者、観客、選手などの移動を支える予定だ。
またロボットを通じて、競技観戦体験や運営の支援を行ない、従来のモビリティの概念を超えた様々なモビリティソリューションの提供を行ない、「すべての人に移動の自由を」提供することにチャレンジするとしている。
