マツダと東京海上日動火災保険は2026年3月23日、東京海上日動の事故関連データをマツダの車両安全性能向上を目的とした研究・開発に提供し、先進運転支援システム技術の進化に向けた取り組みを開始したと発表した。
東京海上日動は、1914年から自動車保険について日本で初めて営業認可を受けた保険会社だ。
東京海上日動とマツダは、2022年から事故防止や事故削減に関する知見を持ち寄り、安心・安全なモビリティ社会の実現と、双方のユーザーへのサービス向上を目指すコラボレーションを開始している。
今回から、両社は共創活動の一環として、東京海上日動の事故対応や事故防止に関する知見と、マツダが培ってきた先進安全機能や乗員保護の知見を活かし、事故関連データを活用した車両の安全性能向上に向けた取り組みを開始している。
なお、マツダはこれまでも外部機関のデータ活用を進めてきたが、技術開発に損害保険会社をはじめ他企業が持つ事故関連データを活用することは初めての取り組みになる。
具体的には、東京海上日動が個人向けのドライブレコーダー付き自動車保険などを通じて取得した事故関連データ、例えば事故発生前までの車両挙動、ドライバーの操作状況、顔の向きや目の動き、車両周辺情報といったデータを、両社が共同で準備した専用ソフトウェアにより個人が特定できないよう不可逆的に加工して、マツダへ提供する。
マツダは、この提供データを先進運転支援技術の進化に向けた取り組みに活用する。これらのデータを分析することで、事故の背景にある運転者の状態変化や運転環境との相互作用を、より深く理解することが可能となり、特に従来は把握が難しかった運転時のわずかな反応の遅れや注意の偏りといった兆候を早期に捉えることを目指すことになる。
なお、これらの取り組みによって得られる知見を「ドライバー・モニタリング（DM）」や「衝突被害軽減ブレーキ（AEB）」機能などの今後の進化、さらにはマツダが目標としている自動車技術で対策が可能なものについては2040年を目処にマツダの新車が原因となる「死亡事故ゼロ」の達成に向けた技術基盤として活かしていくことになる。
