トムトムが調査した世界の渋滞都市ランキング東京はアジアで9位

2020年2月3日、グローバル規模の位置情報技術テクノロジー専門企業「トムトム（TomTom)」は2019年の世界57ヵ国・416都市における交通状況の調査結果をまとめた「トムトム・トラフィック・インデックス」を発表した。

調査結果

今回の結果では、日本国内では東京の平均渋滞レベルが前回調査比1ポイント増の42%となっている。これはドライバーが交通渋滞に巻き込まれ、平均42%余分に運転時間を要し、時間に換算すると通常所要時間30分であるところ、およそ13分もの時間を余分に費やしたことを意味している。その他の日本の都市では、大阪（36%）が日本国内第2位に、次いで名古屋(33%)、札幌(30%)、神戸(26%) となっている。

東京はアジア圏で第9位

世界全体では、インド・ベンガルールが平均渋滞レベル71%を記録し、世界で最も渋滞が激しい都市第1位となった。次いで、第2位にフィリピン・マニラ（71%）、第3位にコロンビア・ボゴタ（68％）と続いている。

アジア圏のランキングでは、東京がトップ10に9位でランクインした。世界ランキング全体でみると、東京は前回調査では25位であった今回は32位となり渋滞レベルがやや軽減している。そのほかの日本の都市では、大阪（57位）、名古屋（85位）と続き、札幌（133位）、神戸（178位）はトップ100圏外となった。

神戸は日本で唯一渋滞レベルが改善された都市で、前回調査比1ポイント減の26%を記録
している。東京、大阪、札幌は毎週金曜日に渋滞が悪化する傾向が見られた。東京では、金曜日の午後5時から6時の間は渋滞レベルが73%となり、世界第1位のインド・ベンガルールの平均渋滞レベルを上回る結果となっている。

2019年、東京、名古屋で最も渋滞が激しかった日はいずれも11月22日であった。これは当時予定されていたG20愛知・名古屋外務大臣会合の開催やローマ法王の訪日による大規模な交通規制に影響されたものとみられる。これにより東京では、渋滞の影響でドライバーはおよそ71%もの時間を余分に運転に費やした。これは所要時間30分の運転に対して約21分余分に時間を費やしたことに相当する。

時間帯別では、東京、大阪、札幌では午前7時から8時、午後5時から6時が最も渋滞が激しかった。調査対象都市全体の平均は前回より0.07ポイント微増し29%となっている。またインド南部の都市ベンガルールは渋滞レベル71%を記録し、世界の平均渋滞ランキング第1位となった。

世界的にみて、交通渋滞は過去10年で増加傾向にあり、前回調査と比較し、調査対象都市全体の57％にあたる239都市において渋滞レベルの悪化が見られた。対照的に、減少を記録したのは全体のわずか15%である63都市に留まっている。

トムトムのトラフィックインフォメーション部門のラルフピーター・シェイファー副社長は、「渋滞の解消は世界的にも長い道のりです。将来的には自動運転車とカーシェアリングサービスの台頭が渋滞の緩和に貢献することになりますが、それが実現するまでの間、交通当局は公共政策の構想や立案をただ待つというわけにはいきません。重要な交通インフラの決定を行なうには、ありとあらゆるツールを活用し、渋滞レベルとそれによる影響を分析する必要があります。また、個々のドライバーにも、渋滞解消に向けた果たすべき役割があります。運転習慣のわずかな変化でさえも、結果として大きな違いを生む可能性があります」と語っている。

トムトムが提唱する交通渋滞の対策

・事前に交通手段を計画：目的地に向けて出発する前に、道路状況を確認し、その時の最適な交通手段を検討する。

・テクノロジーの活用：衛星ナビシステムの走行ルートが案内する交通量の少ない道路を運転するのは不安に感じるかもしれないが、実際に直面するまでは、道路が渋滞しているか分からない場合も少なくない。最新のナビゲーションを活用して、リアルタイムの交通データに基づくやや遠回りでも代替ルートを選択することが推奨される。

・運転習慣の見直し：渋滞はその土地ごとに一定の時間帯においてピークを迎える。これは調査対象都市における各曜日および各時間帯の平均渋滞レベルが報告されているトムトム・トラフィック・インデックスの調査結果で明らかだ。これらの情報を参考に、出発時刻を適宜調整することが推奨される。出発時刻を早める、あるいは遅らせることで、渋滞を回避できることが可能になるケースも多い。

・代替手段の検討：移動手段が必ずしもクルマでなければならないことも少なくない。出発時刻を調整できないときは、ライドシェアリング、公共交通機関、自転車の活用など、別の移動手段を検討すべきだ。

・官民・社会との連携：モビリティの改善は、官民や社会全体の取り組みにより実現する。地方自治体、自動車メーカー、交通信号システム、駐車施設、交通情報プロバイダー、シェアードモビリティ・プロバイダー、スタートアップ企業、そして個々の市民が一体となって、世界中の都市の交通は変革される。それぞれの都市にてどのような活動が行なわれているか、そしてそれらの活動からどのように恩恵を受けられるかを知ることも重要だ。